マンション購入意向者に聞く、
新築分譲マンション購入に際しての意識調査2006年度

新築マンションポータルサイトMAJOR7（メジャーセブン＝住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・藤和不動産・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所の8社〜五十音順）では、このたび全国のマンション購入意向者27万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。

＜主な調査結果＞

1. ［現在マンション購入を検討している理由］
   「広さ」「交通の利便性」の追求が上位。昨年上位の「お買い得感」は順位を下げる。


2. ［マンションの価格について］
   全体の約8割（79%）の人が「値上がり感」をもっている。また、マンションの検討段階が進んでいる人ほど値上がりしていると感じる人が多く、購入行動をとる人の割合も高くなる傾向。


3. ［こだわりたい・妥協はしないポイント］
   地価・金利が上昇してもこだわりたいポイントは「日照・採光」「駅近」「耐震性」「セキュリティ」が上位。また、お金をかけてもこだわりたい、妥協はしないという点について、より高いポイントを獲得した項目は、「大手の信頼性」「災害対応」「耐震性」「セキュリティ」「日照・採光」「駐車場確保」などがあがる。


4. ［マンションに住むメリット］
   「セキュリティの充実」「便利な場所に住める」「メンテナンスが容易」が上位。
   昨年アンケートと比べ、全体的に“マンションに対するメリット感”が上昇。

住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所株式会社の不動産大手8社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7』を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

MAJOR7を運営する不動産大手8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約20%（※2005年実績：（株）不動産経済研究所調べ）を占めており、その8社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、サイト上でリアルタイムで提供しております。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に有益な情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は140万件を超え、数多くのお客様に信頼のマンション情報をお届けしています。

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査〜

マンショントレンド調査は、MAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員（2006年11月時点約27万人）を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。
今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。

＜調査概要＞

報道資料