マンション購入意向者に聞く、
新築分譲マンション購入に際しての意識調査2007年度

新築マンションポータルサイト MAJOR7（メジャーセブン=住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・藤和不動産・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所の8社〜五十音順）では、このたび全国のマンション購入意向者33万人を対象に、「新築分譲マンション購入意向者アンケート」を実施いたしました。その結果をまとめましたので、ご報告いたします。

＜主な調査結果＞

1. ［現在マンション購入を検討している理由］
   「もっと広い住まいに住みたいから」がトップ。その他では、「緑が多い場所」「防犯上、安全な場所」が昨年より上昇。


2. ［マンション購入検討理由の世代間比較］
   団塊世代では、「利便性」「夫婦二人の快適性」「安全・安心」を重視する傾向が高く、団塊Jr.世代では、教育環境など家族のための持ち家ニーズが高い傾向にある。


3. ［理想とするマンションのタイプと購入検討しているマンションのタイプの相関関係］
   「大手信頼性」「自然環境に恵まれている」「間取りの可変性がある」「都心部に立地している」といったタイプが、よりニーズの高いマンションのタイプ。


4. ［マンションを購入する際、お金をかけてでもこだわりたいポイント］
   「住みやすい間取りであること」「日照・採光が良いこと」「駅から近いこと」が上位。団塊の世代は、他の世代と比べ、重要視する要素が多く、特に「セキュリティ」「安心・安全」「設備」を重視する傾向が高い。

住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、藤和不動産株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所株式会社の不動産大手8社は共同で、豊富な新築マンション販売情報とマンション選びに役立つ様々な関連情報を提供する新築マンションポータルサイト『MAJOR7（http://www.major7.net/）』を2000年4月に開設し、多くのお客様にご利用いただいております。

MAJOR7を運営する不動産大手8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約19%（※2006年実績:(株)不動産経済研究所調べ）を占めており、その8社の全国を網羅した豊富かつ詳細なマンション販売情報を、サイト上でリアルタイムで提供しています。他業種をみても、同業大手が共同でお客様に情報を提供している例は珍しく、サイトへの年間アクセス数は100万件を超えます。

〜新築マンションポータルサイト「MAJOR7」マンショントレンド調査〜

マンショントレンド調査はMAJOR7参加各企業の新築マンション購入意向のインターネット会員（2007年11月時点約33万人）を対象としたもので、お客様にとってマンショントレンドを把握できる一助になればと考えております。調査結果については、MAJOR7サイト内での公開をしてまいります。
今後もこのようなユーザーニーズ調査を実施し、お客様のマンション選びに有益な情報提供をしてまいります。

＜調査概要＞

報道資料