東京建物グループの
マテリアリティ
Materiality of the Tokyo Tatemono Group

東京建物グループのマテリアリティ

当社グループは、2019年にグループとして取り組むべきマテリアリティ(重要課題)を特定しましたが、近年の社会情勢や価値観の変化を受け、マテリアリティの改定を行うこととしました。

当社グループは長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」において、「社会課題の解決」と「企業としての成長」をより高い次元で両立することを目指しています。

長期ビジョンの達成に向けて、事業を通じて社会と共有する価値を意識し、取り組むべき重要課題の見直しを行い、新たに14のマテリアリティを特定しました。今後は、マテリアリティの取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

東京建物グループのマテリアリティ

重要課題 社会との共有価値 SDGsへの貢献
社会価値創出 国際都市東京の競争力強化 「場の価値」と「体験価値」の創出
安全・安心な社会への貢献
コミュニティの形成・活性化
ウェルビーイング
顧客・社会の多様なニーズの実現
価値共創とイノベーション
テクノロジーの社会実装
不動産ストックの再生・活用
脱炭素社会の推進 地球環境との共生
循環型社会の推進
価値創造基盤 従業員の成長と働きがいの向上 価値を創造する人材
ダイバーシティ&インクルージョン
ガバナンスの高度化 サステナビリティ経営の実現
リスクマネジメントの強化

マテリアリティ特定プロセス

2018

  • 事業につながる社会課題を幅広く捉えるため、国際的な課題(SDGs)、国内特有の課題、業界特有の課題(都市再生基本方針、国家戦略特別区域基本方針)を加味し、東京建物グループが検討すべき35項目の社会課題を抽出。

2019

  • 35項目の社会課題の重要度を評価。評価にあたっては、社会ニーズの大きさ(解決が求められる課題かどうか)、事業との親和性(現状事業との関係が近いか、将来的に事業として取り組みたい領域か)の2つの観点を用いることを決定。さらに重要度を明示化するため、4つの側面から点数づけを実施。
  • 上記評価に基づくマッピングによって絞り込まれた重要度の高い項目を、内容から3つの分野に整理し、マテリアリティを特定。
評価の観点 指標の点数化
社会ニーズ
の大きさ
1.不動産業界との関係性
事業との
親和性
2.自社事業との関連性
3.中期経営計画との関連性
4.取締役アンケート結果

2020

  • 近年の社会情勢や価値観の変化を受け、マテリアリティの見直しに着手し、マテリアリティとESG経営の高度化に関する重要テーマの関係性についても整理。
  • マテリアリティに関連するテーマについて、社内および社外取締役と意見交換を行い、当社グループに対する期待や改善点を集約。

2021

  • 企業理念・長期ビジョンに基づき、SDGsやサステナビリティに関する国際的ガイドラインのなかで示されている社会課題を加味するとともに、外部専門家の助言や各種のイニシアチブへの参画、ステークホルダーとのコミュニケーションを通して得た知見を活用して検討。
  • ESG経営の高度化についても、マテリアリティの構成項目とし、社会に価値を創出していく観点とそれを実現する基盤としての観点で整理。
  • サステナビリティ委員会において、当社グループの取り組みに期待する社会課題が包含されており妥当との評価。
  • 取締役会において妥当性を確認。

今後、社会情勢の変化や経営方針の更新などにより、必要に応じて、マテリアリティの改定を検討。

社会課題の情報リソース

SDGs:
「持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2015年9月、国連サミットで採択)に記載された2016年から2030年までの国際目標
成長戦略実行計画:
新型コロナウイルス感染症を前提とした新たな社会像に向けた対応をはじめとする政府の重点政策をまとめたもの
グリーン成長戦略:
2050年カーボンニュートラル実現に向けて政府の政策をまとめたもの
都市再生基本方針:
政府として都市再生に向けた基本方針をまとめたもの
国家戦略特別区域基本方針:
政府として国家戦略特区の区域方針をまとめたもの
SDGsの17の目標